終身雇用が減少することによる問題

働き方が多様化し、社会人の2人に1人以上が転職を経験する時代となりました。

そのため、終身雇用制度を貫く会社は減少することが予想されます。

では終身雇用制度が無くなると、どんな問題が発生するでしょうか。

私が最も問題だと考えるのは、教育制度が無くなることです。

元々日系企業は、終身雇用を前提としていた為、長期で人材が育ってくれれば良いと考えていました。

これに対し外資系企業は、不足しているポジションの能力をすでに持った人材を採用していました。

そのため、日系企業で教育されてから能力を身に着けた人材が、外資系企業へ流れていました。

しかし、終身雇用が崩壊したことで、日系企業も長期視点で教育するリスクを避けるようになり、すでに能力がある人材を求める外資系企業のスタイルになっています。

中小企業やベンチャー企業では、顕著です。

そのため、まだ十分能力が身についていない特に新入社員は、教育を受けられる企業かどうかが大きなポイントではないでしょうか。

私が入社したベンチャー企業も社員教育は無く、新入社員も教育してもらえる環境が無いことから、毎日時間を持て余していました。

もし彼がその環境に慣れてしまい成長できなかったとしたら、会社側の責任が大きいと思います。

理由は、彼にはまだ社会経験がなく独学で成長する事は困難であるため、採用した側に教育の責任があると考えるためです。

しかし、同じように教育を放棄した会社が今後も増えれば、彼と同じように成長できない社員も増えていくことになります。

大変残念なことです。

もし新入社員で教育が十分受けられない会社に入ってしまった場合、大至急転職することをお薦めします。

この場合、大企業がお薦めです。

理由は、まだまだ終身雇用時代の制度を引きずっており、十分な教育が受けられるためです。

教育を受けたことは、必ずあなたの財産になると思います。